「家賃がもったいないから家を買いたい。でも…」
そう思いながらも、心のどこかでブレーキがかかっていませんか？
「住宅ローンを35年も払い続けられるかな」
「金利が上がり始めたけど、今買って大丈夫？」
「子どもの教育費、ちゃんと貯められる？」
「老後の生活費、年金だけで足りるの？」
実は、マイホーム購入で後悔する人の多くが、同じような不安を抱えたまま「えいや！」で決めてしまっているんです。
でも大丈夫。住宅購入前にライフプラン全体を見直すことで、教育費も老後資金も無理なく準備できる道筋が見えてきます。
読み終わる頃には、あなたの漠然とした不安が「具体的な行動計画」に変わっているはずです。
この記事を書いた人：🏠 むちのち｜TERASSパートナー／子育てパパ×不動産エージェント
「不動産屋はちょっと苦手かも…😓」という方にこそ、気軽に相談してもらいたい。
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なぜ住宅購入前にライフプラン設計が必要なの？
結論：住宅ローンの返済は最長35年。その間に必要な支出を見落とすと、家計が破綻するリスクがあるからです。
実は多い！住宅購入後に「しまった…」となる3つのパターン
不動産仲介をしていると、購入から数年後に「相談があるんです…」と連絡をいただくことがあります。その多くが、以下の3つのパターンに当てはまります。
【パターン1】教育費ショック型（40代後半）
「子どもが私立高校に進学したら、月10万円の学費が…住宅ローンと合わせると月25万円の支出に。貯金を切り崩す毎日です」
【パターン2】介護費用想定外型（50代）
「親の介護施設費用が月15万円。自分たちの老後資金どころじゃなくなりました」
【パターン3】収入減少あわてる型（40代）
「会社の業績悪化でボーナスカット。固定費だけで給料の8割が消えていきます」
私のお客様も含めて、最初に『ライフプラン』を受けなかった方のご相談が圧倒的に多いです…。
強制ではないので、難しい部分はありますが、できる限り受けていただきたい…！！
でも大丈夫！事前準備で9割は防げます
実際に、ライフプランをしっかり立てて住宅購入されたご家族は、10年後も笑顔で過ごされています。
ある30代のご夫婦は、「最初は面倒だと思ったけど、将来の見通しが立って、むしろ安心して家を買えました」とおっしゃっていました。
確かに面倒ではありますが、数時間が将来を大きく左右してしまうのであれば、費用対効果はいいのでは…と思っています！（私自身もライフプラン実施済み）
住宅購入後に訪れる「3つの大きな波」を知っておこう
住宅購入後の人生には、大きな支出の波が3回訪れます。
| 時期 | 支出項目 | 金額の目安 | あなたの年齢（35歳で購入の場合） |
|---|---|---|---|
| 購入10〜15年後 | 教育費のピーク | 年間100〜200万円 | 45〜50歳 |
| 購入15〜25年後 | 親の介護費用 | 月15〜20万円 | 50〜60歳 |
| 購入20〜30年後 | 老後資金準備 | 年間100万円以上 | 55〜65歳 |
【要注意】購入時の子どもの年齢別シミュレーション
子どもが0歳の時に購入した場合（親35歳）
- 大学入学時（18年後）：親53歳、住宅ローン残り17年
リスク： 教育費ピークと住宅ローン返済が完全に重なる
子どもが5歳の時に購入した場合（親35歳）
- 大学入学時（13年後）：親48歳、住宅ローン残り22年
リスク： 最も支出が多い時期に住宅ローンがまだ20年以上残る
子どもが10歳の時に購入した場合（親40歳）
- 大学入学時（8年後）：親48歳、住宅ローン残り27年
リスク： 定年後も住宅ローンが残る可能性
教育費はいくら必要？「月々いくら貯めればいいの？」がすぐわかる
結論：子ども1人あたり総額1,100〜2,700万円。でも月々2〜3万円の準備で十分間に合います。
実際のご家族の教育費シミュレーション
先日相談に来られたAさん家族（夫35歳・妻33歳、子ども5歳と3歳）の例を見てみましょう。
「正直、教育費がいくらかかるか想像もつかなくて…」と不安そうでした。
そこで一緒に計算してみると：
【Aさん家族の教育費内訳】
※文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」及び日本政策金融公庫データより
| 教育段階 | 公立の場合 | 私立の場合 | 期間 |
|---|---|---|---|
| 幼稚園 | 約55万円 | 約104万円 | 3年間 |
| 小学校 | 約202万円 | 約1,097万円 | 6年間 |
| 中学校 | 約163万円 | 約468万円 | 3年間 |
| 高校 | 約179万円 | 約309万円 | 3年間 |
| 大学 | 約499万円（国公立） | 約717万円（私立文系） | 4年間 |
| 合計 | 約1,098万円 | 約2,695万円 |
「えっ、こんなにかかるの！？」と驚かれましたが…
慌てないで！実は月2万円から始められます
教育費準備の「3つの味方」を使えば、無理なく準備できます。
- 児童手当を全額貯金（自動的に約234万円）
- 0歳〜3歳未満：月1.5万円
- 3歳〜高校生：月1万円（第3子以降は月1.5万円）
- 0〜18歳まで全額貯めると約234万円に！
- ※2024年10月から所得制限撤廃＆高校生まで延長（参照：こども家庭庁）
- 学資保険で「貯金が苦手」でも大丈夫
- 月1.5万円×18年＝約320万円
- 返戻率105％なら約336万円に
- 半強制的に貯まるから確実
- 新NISAで「増やしながら」準備
- 月3万円×15年、年利5％で運用すると…
- 元本540万円→約800万円に！
- 運用益が非課税だから丸々教育費に使える ※つみたて投資枠は年間120万円まで投資可能（参照：日本証券業協会「2024年以降のNISAに関するQ&A」）
Aさん夫婦も「なんだ、月2〜3万円なら今の家計でも始められそう」と安心されていました。
💡 ワンポイントアドバイス 教育費準備は「早く始めるほど楽」になります。0歳から始めれば月2万円で済むものが、10歳から始めると月4万円必要に。迷っているなら、まず児童手当の貯金から始めてみましょう。
私は不動産のプロですが、お金のプロではないので、しっかりと専門知識を持っている信頼できる『保険屋さん』や『ファイナンシャルプランナー（FP）』に相談しましょう！
『住宅ローン』や『住宅購入に関する税制度』に詳しいお金のプロが理想です！
熟知している優秀な方の紹介を無料でできるので、相談してくださいね！
老後資金は本当に必要？「月3.4万円不足」の現実と対策
結論：高齢夫婦世帯では月3.4万円不足。でも早めの準備で無理なく貯められます。
あなたの老後資金、本当はいくら必要？
「老後資金2,000万円」という数字だけが一人歩きしていますが、実際は人によって違います。
最近相談に来られたBさん（38歳会社員）の例で見てみましょう：
【Bさんの老後資金シミュレーション】
| 項目 | 金額 | 備考 |
|---|---|---|
| 老後の生活費（夫婦2人） | 月25.7万円 | 2024年家計調査（総務省）より |
| 年金収入（夫婦合計） | 月22.2万円 | 可処分所得（税引き後） |
| 毎月の不足額 | 月3.4万円 | 25.7万円－22.2万円 |
| 老後期間 | 30年 | 65歳〜95歳 |
| 必要な老後資金 | 1,224万円 | 3.4万円×12ヶ月×30年 |
「やっぱり1,200万円以上必要なんですね…」と肩を落とすBさん。
でも、ここからが大切です。
住宅購入者だからこそ使える「老後資金準備の裏ワザ」
実は、住宅購入者には老後資金を準備する上で大きなアドバンテージがあります：
- 住宅ローン完済後の「家賃不要」効果
- 賃貸なら老後も月10万円の家賃
- 持ち家なら固定資産税（月1〜2万円）のみ
- 差額の月8万円×30年＝2,880万円の節約！
- iDeCoの節税効果で「実質負担を軽く」
- 月2万円の掛金（2024年12月から上限引き上げ）
- 年収500万円なら年間約5.5万円の節税
- 実質月1.5万円の負担で老後資金が準備できる
※2025年度税制改正で会社員は月5.5万円まで拡大予定
- 50代からの「ラストスパート貯金」
- 子どもが独立後、教育費分（月10万円）を老後資金に
- 住宅ローン完済後、返済分（月10万円）も老後資金に
- 55〜65歳の10年間で2,400万円貯められる！
Bさんも「持ち家のメリットってこんなにあるんですね。しかも月2万円なら始められそう」と前向きになられました。
💡 知って得する豆知識
iDeCoの掛金は全額所得控除。年収500万円の方なら、月2万円の掛金で年間約5.5万円の節税に。掛金を増やしながら税金も減らせる、まさに一石二鳥の制度です！
【これで安心】住宅購入前に作る「わが家だけのライフプラン表」
結論：30分で作れる簡単ライフプラン表で『今』の状況把握をし、プロに相談しましょう
なぜライフプラン表で不安が消えるの？
「ライフプラン表って難しそう…」
そう思われるかもしれませんが、実は超シンプル。要は「いつ、いくら必要か」を見える化するだけです。
先日、Cさん夫婦（夫32歳・妻30歳）と一緒に作ったライフプラン表をお見せします：
【Cさん家族のライフプラン表（一部抜粋）】
| 年 | 夫年齢 | 妻年齢 | 長男 | イベント | 年収（手残り） | 支出 | 年間収支 | 貯蓄残高 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 32 | 30 | 0歳 | 第一子誕生 | 550万 | 420万 | +130万 | 430万 |
| 2030 | 37 | 35 | 5歳 | 住宅購入 | 650万 | 540万 | +110万 | 680万 |
| 2035 | 42 | 40 | 10歳 | 第二子小学校入学※妻パート開始 | 780万 | 640万 | +140万 | 1,180万 |
| 2040 | 47 | 45 | 15歳 | 長男高校入学 ※塾代増加 ※金利上昇リスク要注意 | 830万 | 780万 | +50万 | 1,680万 |
| 2045 | 52 | 50 | 20歳 | 長男大学入学 ※教育費ピーク | 880万 | 1,050万 | -200万 | 1,980万 |
「あれ？思ったより貯金できてる！」とCさん。
そうなんです。漠然と不安に思っているより、数字で見ると意外と大丈夫なことが多いんです。
あくまで簡単な一例なので、より詳しい収支予測や教育費、老後資金や現金以外の資産も含めて、しっかりとプロに相談しましょう！
たった5ステップ！簡易版ライフプラン表の作り方
- 今の収支を書き出す（10分）
手取り月収：35万円 生活費：25万円 貯金：10万円 - 大きなイベントを書く（5分）
2026年：第二子誕生予定 2030年：住宅購入希望 2040年：長男高校入学 - 必要なお金を調べる（10分）
住宅購入資金：500万円 教育費：1人1,000万円 老後資金：2,000万円 - 収入の変化を予想（3分）
昇給：年1％アップ 妻：子どもが小学生になったらパート復帰 - 全体を見て調整（2分）
足りない時期→支出を見直し 余裕がある時期→貯金を増やす
【要注意】こんな人は住宅購入で失敗しやすい！3つの危険信号
結論：以下の3つに当てはまる方は、一度立ち止まって資金計画を見直しましょう。
危険信号①「今の家賃と同じ返済額なら大丈夫」と思っている人
実際にあった失敗例：
Dさん（34歳）は家賃12万円のマンションに住んでいました。「同じ12万円の返済なら余裕」と4,000万円の家を購入。
しかし…
- 固定資産税：年15万円（月1.25万円）
- 修繕積立金：月2万円
- 団信保険料：月0.5万円
- 実質負担：月15.75万円に！
「相談してた不動産の担当からは特に何も言われなくて…」と青ざめるDさん。住宅購入には「見えない費用」がたくさんあります。
危険信号②「ボーナス払い込みで月々を抑える」人
要注意ポイント：
- ボーナスは会社の業績次第で変動
- 子どもの塾代や部活費用もボーナス頼み
- ボーナスが減ったら即アウト！
危険信号③「とりあえず変動金利で」と深く考えない人
変動金利のリスク：
- 現在0.6〜0.7％ → 将来2.5％になったら？
- 3,000万円借入で月々の返済が約3万円アップ
- 教育費のピークと重なったら家計破綻の可能性も
※2024年4月は0.3〜0.4％だったが、2025年1月の日銀利上げで大幅上昇（2025/07/11現在）
⚠️ 2025年の重要な変化 （2025/07/11現在）
2025年1月の日銀の追加利上げで政策金利が0.5％に引き上げられ、変動金利は1年前より0.3％程度上昇しました。今後さらなる利上げの可能性もあるため、変動金利を選ぶ場合は必ず「金利上昇シミュレーション」を行いましょう。
⚠️ プロからの本音アドバイス
不動産会社の営業は「今の家賃と同じです」「変動金利なら月々〇万円」と言いがちです。でも、本当に大切なのは「10年後、20年後も払い続けられるか」。目先の支払額だけで判断すると、後で必ず後悔します。
【診断】あなたは大丈夫？住宅購入GO!サインチェックリスト
結論：8個以上チェックできれば、安心して住宅購入に進めます。
住宅購入前の最終チェック！
以下の項目、いくつ当てはまりますか？
【資金面のチェック】
□ 頭金を物件価格の10％以上準備できる
□ 諸費用（物件価格の5〜10％）を現金で用意できる
□ 生活予備費（月収の3〜6ヶ月分）を残せる
□ 住宅ローン返済額が手取り月収の25％以内
【将来への備えチェック】
□ 教育費の準備を始めている（学資保険、新NISA等）
□ 老後資金の準備を始めている（iDeCo、個人年金等）
□ 生命保険の見直しをした（団信との重複チェック）
【計画性チェック】
□ ライフプラン表を作成した
□ 配偶者の働き方の変化を想定している
□ 親の介護の可能性を考慮している
診断結果：
- 8個以上 → 準備万端！自信を持って住宅購入を進めましょう
- 5〜7個 → もう少し準備が必要。不足項目を3ヶ月以内に改善を
- 4個以下 → 要注意！プロに相談して計画を立て直しましょう
よくある質問：みんなが悩む住宅購入とお金のリアルQ&A
Q1. 正直、共働きじゃないと住宅購入は無理ですか？
A. いいえ、世帯年収400万円台でも購入されている方はたくさんいます。
実例：Eさん夫婦（夫のみ働く、年収450万円）
- 購入物件：2,500万円の建売住宅
- 頭金：300万円
- 月々の返済：7.5万円（35年固定、金利1.8％）
「専業主婦の妻と子ども2人。正直不安でしたが、身の丈に合った物件を選んで正解でした。子どもが小学生になったら妻もパートに出る予定です」
Q2. 繰り上げ返済vs教育費準備、どっちを優先すべき？
A. 教育費準備を優先！繰り上げ返済は余裕ができてからで十分です。
理由：
- 教育費は「待ったなし」の支出
- 住宅ローンは低金利（団信付きならなおさら）
- 繰り上げ返済はいつでもできる
Q3. 親から援助してもらうのは甘えでしょうか？
A. 全く甘えではありません！相続時精算課税制度を活用しましょう。
住宅購入時の親からの援助には、相続時精算課税制度が使えます：
メリット
- 2,500万円まで贈与税がかからない
- 住宅取得資金の場合、特に有利
※2024年から年110万円まで相続税もかからない基礎控除が新設
→年間110万円以内の贈与なら完全に“非課税・非加算”の贈与が可能
デメリット
- 一度選ぶと撤回できない（ただし、先のメリット記載の基礎控除あり）
- 相続時に“贈与された金額”が相続財産に加算される
- → 結果的に相続税が高くなる可能性あり
- 将来、不動産の評価が下がっていても“贈与時の評価額”で課税される
- → 価値が下がって損していても、当時の高い金額で計算される
- 住宅取得等資金贈与の非課税特例（最大1,000万円）と併用できない
- → どちらか一方の制度を選ぶ必要がある（選択ミスに注意）
- 相続人が複数いる場合、不公平が生まれやすい
- → 一人だけ多額の贈与を受けると、将来の“争族”リスクになることも
- 贈与税の申告が必要（110万円超の場合）
- → 税務署への申告手続きや書類準備が面倒
- 贈与後に住宅を手放しても特典は消えない
「親に頼るのは申し訳ない」という方も多いですが、親世代も「子どもの住宅購入なら援助したい」と思っている方がほとんど。win-winの関係です。
少し難しい話なので、自分はどうなの？何が1番いい形なの？と疑問に思う方はご相談ください！
Q4. 住宅ローン控除って本当にお得なの？
A. 年間最大21万円（省エネ住宅なら最大31.5万円）の税金が戻ってきます！
3,000万円借入の場合（一般住宅）：
- 年末残高の0.7％が控除額
- 初年度は約21万円の減税
- 13年間で合計約230万円もお得に！
省エネ住宅（ZEH水準）なら：
- 借入限度額4,500万円（新築）
- 年間最大31.5万円の控除
- より大きな節税効果！
注意点： 2024年から一般住宅（新築）の借入限度額は3,000万円、既存住宅は2,000万円に設定されています。省エネ基準に適合する住宅なら、より大きな控除を受けられます。
💬 経験者の声 「住宅ローン控除のおかげで、実質金利がマイナスみたいなもの。13年間は繰り上げ返済せずに、その分を運用に回しています」（Fさん・38歳）
まとめ：あなたも「住宅購入で後悔しない人」になれる
この記事のポイントをおさらい
ここまで読んでいただき、ありがとうございます。長い記事でしたが、あなたの不安は少し軽くなりましたか？
最後に、この記事の重要ポイントを3つにまとめます：
1. 住宅購入の成功は「事前準備」で9割決まる
- ライフプラン表で将来を見える化
- 教育費・老後資金の準備計画を立てる
- 無理のない返済計画を作る
2. 教育費も老後資金も「今から少しずつ」で間に合う
- 教育費：月2〜3万円の準備でOK
- 老後資金：iDeCoなら実質月1.5万円から
- 早く始めるほど負担は軽くなる
3. 一人で悩まず、プロに相談するのが近道
- 自分だけでは気づかないリスクがある
- 客観的なアドバイスで安心できる
- 最新の制度や優遇措置を教えてもらえる
でも、まだ不安が残っているあなたへ
「自分の場合はどうなんだろう？」
「うちの収入でも大丈夫かな？」
「もっと具体的なアドバイスが欲しい」
そんな気持ち、よくわかります。
実は、このブログを読んでくださった方限定で、無料のLINE相談を受け付けています。
なぜ無料かというと、私自身、プロとしての立場ではあるものの、「気軽に相談できる人がいたらな」と思っていたから。だから、同じように悩んでいる方の力になりたいんです。
しかも、相談したからといって、物件を押し売りすることは一切ありません。むしろ「今は買わない方がいい」とアドバイスすることも。
先月（2025年6月）LINE相談された方の声：
「ネットで調べても一般論ばかりで…でも個別に相談したら、我が家にぴったりのプランを作ってもらえました。紹介していただいたFPの方から新NISAとiDeCoの使い分けも教えてもらって、将来の不安がなくなりました！」（Gさん・33歳）
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